経営者やビジネスパーソン向けの情報発信メディア「プレジデントオンライン」に、クラフトバンク総研所長 髙木の記事が掲載されました。当該記事では、大地震時の液状化リスクが高い地域や、マンションの大規模修繕における経済的な問題などが述べられています。 *当該記事は髙木健次 著『建設ビジネス』(クロスメディア・パブリッシング)の一部を再編集したものです。■ 記事のポイント大地震時の液状化リスクが高い地域の一覧マンションの大規模修繕における起こり得る負担と対策液状化補保を考慮した住宅選びの重要点特に注目すべき点として、東京都内で液状化リスクが高い地域として、豊洲、南砂町、錦結町、継瀬などが挙げられています。これらの地域は海浜部や川を埋め立てた土地であることから、大地震の時に液状化の危険性が高いとされています。このため、住宅選びの際には、土地の歴史や地盤状況を確認することが重要であると述べられています。【掲載媒体情報】媒体名:プレジデントオンライン 掲載日:2025年1月25日掲載元:「傾いた家」が続出するのは千葉県浦安市だけではない…大地震で液状化リスクが高い「東京の地名」▼ 関連情報クラフトバンク総研、髙木健次所長著書「建設ビジネス」が1月24日より発売開始【クラフトバンク総研とは】2019年12月設立。建設業界の研究機関。クラフトバンク株式会社のプラットフォームが保有する独自の建設業界のデータベースを活用し、業界の今と未来を分析します。建設会社の経営者やその支援に従事されている専門家の方々向けに、経営に役立つ情報、データ、事例を分かりやすく発信することで、建設業界全体の発展への貢献を目指しています。--- 主な発信内容 ---業界リーダーに迫る:建設会社、不動産会社などの知恵と工夫を総力取材経営情報:業界動向予測、職人不足の背景、職人の単価レポートなど法改正情報:インボイス、2024年問題などを分かりやすく解説業界情報:工事原価の仕組みや見積書の書き方など社内制度:建設業の離職率、ホームページの必要性など業務効率化:実務に役立つエクセルフォーマット等を無料ダウンロード可能【記事の著者プロフィール】髙木 健次(たかぎ けんじ)京都大学在学中に塗装業の家業の倒産を経験。その後、事業再生ファンドのファンドマネージャーとして計12年、建設・製造業の事業再生に従事。認定事業再生士(CTP)。2019年にクラフトバンクの前身の内装工事会社に入社。クラフトバンク総研所長に就任。建設・土木会社のコンサルティング、全国のゼネコン安全大会、業界団体等での講演、専門紙での連載のほか、各種メディア監修、報道番組での建設業界に関する解説を担当。建設業の2024年問題、建設業の人手不足、人材採用、倒産・廃業、M&A、市場動向などを豊富なデータと現場の実態取材をもとにわかりやすく解説。大手企業の経営戦略に関するご相談等も対応。